K社に対する売掛金5000千円の回収に重大な懸念が生じたため破産更生債権等に分類し、K社から受け取っていた担保2000千円を除き貸倒引当金を計上することにした。
(仕訳)(千円)
K社は建物10000千円を期首以前から保有している。期末に減価償却を行う。減価償却方法は定額法。50年である。
(仕訳)(千円)
K社の帳簿上の期首商品有高は2000千円、期末商品有高は4000千円である。実地期末棚卸高は3500千円であった。この商品現象は減耗であり、原価性を有する。決算仕訳せよ。
(仕訳)(千円)
K社は期末における現金の帳簿有高5000千円と実地有高5300千円が一致しなかった。実地有高は以下のとおりである。通貨4500千円。配当金領収書600千円。収入印紙200千円。なお、差額は雑損益で処理する。
(仕訳)(千円)
K社は得意先L社引受、仕入元M社受取の為替手形3000千円を組んだ。処理せよ。
(仕訳)(千円)
K社は荷為替を組み貨物代表証券5000千円を7000千円で売却した。仕訳せよ
(仕訳)(千円)
K社は割賦販売を行っている。割賦販売利益率は40%とし、期末の割賦売掛金残高は5000千円である。決算整理せよ。
(仕訳)(千円)
K社は機械60000千円をH××年7月1日に購入している。定額法の耐用年数は20年。決算期間はH××年1月1日～H××年12月31日である。決算整理せよ。
(仕訳)(千円)
K社は機械60000千円を保有している。定額法の耐用年数は20年。期首の減価償却累計額は20000千円であった。当期末に減損の兆候が見られたため減損処理を行うものとする。割引前キャッシュフローの総額は36000千円、割引後キャッシュフローの総額は34000千円であった。決算処理せよ。
(仕訳)(千円)
K社はH××年7月1日に自社利用目的のソフトウェア5000千円を購入した。耐用年数は5年。会計期間はH××年1月1日～H××年12月31日である。決算仕訳せよ。
(仕訳)(千円)